お金持ちへの最短ルート！ホントは教えたくない「株式投資の攻略法」

株式投資＝FIRE達成のための必須要素

「エソラゴト」へようこそ。
私はこのブログを運営している柊優（ヒイラギユウ）と申します。

カンタンに私の自己紹介です。

私のプロフィールの詳細は下記のとおりです。

このブログでは「FIREを考えている全てのサラリーマン」に、自分自身の実体験から、どういった手順を踏めば「サラリーマンでもFIREができるのか」ということについて、順を追って解説しています。

夢のFIRE生活を手に入れた幸運と理由

私は、2021年3月末に会社を退職して１８年間のサラリーマン生活に終止符を打ちました。

2022年4月からは夢であったFIRE生活に移行しています。
ブログタイトルにもあるように、「４０歳で２億円」以上の純資産を保有できたことがFIRE達成の理由になります。

私が「４０歳で２億円」の資産を築き、FIREを達成できた理由は以下のとおりです。

株式投資をやらないとFIRE達成は不可能です

資産形成のためには「株式投資」が最も重要なファクターです。
特に、サラリーマンが早期にFIREを達成するには、その生涯年収から考えても「株式投資」で成功しないと無理ゲーです。

このページでは、４０歳でFIREを達成することができた私から「あなたの資産を増やす戦略」である「株式投資」について実践で学んできたことを中心にご紹介したいと思います。

世界で最も賢い投資法は「インデックス投資」という結論が出ている

結論：株式投資の必勝法は「米国インデックスのS&P500」か「全世界のインデックスファンド（オールカントリー）」に長期間投資するだけ

現代投資理論において、最も賢い投資法とは「全世界の株式の縮図であるインデックスファンドを積立で購入していくことである」という結論が出ています。

この理論はノーベル経済学賞を獲得しており、世界で認められた最も正しい投資法です。

現代投資理論というと言葉が難しいように感じますが、高校生レベルの数学の理解力があれば理解することは可能です。

また過去５０年の実績を踏まえ、「S＆P500に１５年以上投資すれば確実に資産は増える（＝少なくとも過去５０年間の間は）」ということも明らかにされています。

ノーベル経済学賞のCAPM（キャップエム）理論

とはいえ、この株式市場の縮図といえる「インデックス投資がなぜ最強なのか」ということは良く知られるようになりましたが、ではなぜそういう結論になるのか、といった「過程」について語った資料はあまりありません。

「米国株式（S&P)」か「全世界株式（オルカン）」か、という神学論争

全世界株式インデックスに投資できる有名なETFは「VT」であり、全米株式で有名なETFは「VTI」です。

インデックスファンドが必勝であることが日本に広まるにつれ、「インデックスファンドが良いのは分かったよ。で、結局、全世界株式と全米株式のどちらを買えば良いの？」といった神学論争が巻き起こることになりました。

これに対する回答は単純明快で、「VT」の中身の60%は米国株式で構成されていることを踏まえ、未来のことは誰にも分からないのだから、あなたが「米国がこれからも世界の王者である」と信じるのであれば「VTI」、中国・インドなどの他国が台頭することによって米国経済の比率が相対的に低くなる可能性があると信じるのであれば「VT」に投資をすれば良いだけです。

４０歳で２億円を達成するには株式市場の「バグ」の利用が必要

さて、ここまでの話は教科書的なお話でした。

「今の暮らしに何の不自由も無いよ。淡々と毎日を暮らしていければそれで良い」という人であれば、本ページの結論としては「インデックス投資を積み立てで買い進めてください。以上」となります。お疲れ様でした。

資産を大きく増やすには「リスクのあるチャレンジ」が必要

あなたが雇われのサラリーマンであれば、今考えていることは「定年までずっと資産を積み上げて、定年後に自由になってもしょうがないんだよ。こんな窮屈な会社から、退屈な毎日から、一刻も早く抜け出して自由を得たいんだ！」ということではないでしょうか。

ほぼ全てのサラリーマンが日曜日の夕方には憂鬱になり、金曜日の夜には開放感に満たされる、このループで毎日を生きています。

自由を夢想することはどの時代においても共通の人間の願いですが、ことこの時代においては、人類史上最も自由に生きられる世界と言っても過言ではありません。

ただし、自由を得るためには一定規模の「お金」は必要です。

誤解しないで欲しいのは、私がここでお話ししたいのは何も「一発勝負の公営ギャンブルに全財産かけろ」とか「今からでもビットコインに乗ってみろ」とか「１ヶ月で５％の高配当とかいう怪しいスキームの投資話であっても、利回りがよければ乗出資しろ」といいたいわけではありません。

ただ、４０歳でFIREに到達できるだけの資産を達成するには「インデックスファンドだけでは無い、再現性の高いルール」で攻めることは必要になったのは事実でした。

インデックスファンドが最強の投資法であることは言うまでもありません。
ただ、難点が２つあり、「スピード感に欠けること」と「退屈な投資であること」です。

株式市場を攻略する①：テンバガーを狙ってみる

それは「企業業績と成長率に賭けて、テンバガーを狙ってみる」というものです。

テンバガーとは「株式投資において株価が１０倍になる株」を指すウォール街のスラングです。
元々は、野球用語で、1試合で10塁打と驚異的な数字をあげることを意味し、それが転じて「テンバガー」と名付けられたとのこと。

テンバガーは狙って当たるようなものではありませんが、幸運にも、私の投資人生において「テンバガー」を数度引き当てることができました。

そのための基準は以下の３点であり、結局のところ「大きく儲け続けることができる企業の株を買う」ことを狙えばテンバガーを拾うことは不可能ではありません。

１．営業利益の成長率が３０％以上伸び続けていること（できれば、５０％以上あれば望ましい）
２．毎年、確実にキャッシュフローを増加させていること
３．赤字会社では無いこと

株式市場を攻略する②：VIX指数を利用して儲ける

人の世界がいかに不合理なものであるのか、といったことを考える行動経済学という学問があります。

この学問が研究している内容とは、人は時として経済合理性から考えればあり得ないような行動をとってしまうということです。有名な理論には、下記のようなものがあります。

理論	概要
プロスペクト理論	人間は損失することを極端に嫌うという心理
フレーミング効果	同じことでも強調する部分や表現の仕方を変えるだけで違った印象になり、相手の意思決定に影響を与えるという現象
アンカリング効果	最初に印象的な情報を与えることで、その後の意思決定にその情報を反映させる心理効果
ハロー効果	印象や評価がその見た目や目立つ特徴に影響されて歪められる現象
希少性の法則	なかなか手に入らないものに人は価値を感じる心理法則

VIXは人々の投資恐怖度を示した指数

非合理性を逆手に取った際たるものが、「VIXを利用した投資手法」です。

VIXは米国株の「恐怖指数」を数値化したものであり、市場がどの程度パニックに陥っているのか、を示すものとして用いられています。

株式市場には、機関投資家、個人投資家、アルゴリズムなどプレーヤーが多く、その値動きは複雑系の際たるものであり、株価の予測は原理的に不可能であることが知られています。

いったん、株価がどちらかに振れると「行き過ぎるところまで行き過ぎる」のが株価の特徴です。

特に、行動経済学のプロスペクト理論では、人は利益よりも損失を過大に評価してしまう心理的特徴を抱えているため、株価が下落に次ぐ下落に見舞われると、投資家はこぞって我先にと自分の株を投げ売ります。

あなたは、「そのタイミング」で果敢に買い増せば良いだけです。

「そのタイミング」を具体的に教えてくれるのが「VIX指数」です。

下記の表はVIXが「３５」を超えたときに購入したS＆P500の株価指数が６ヶ月後、１２ヶ月後にどうなったのか、という平均リターンを示している表です。

VIX指数（３５以上）	平均リターン
６ヶ月後	１３％
１２ヶ月後	２６％

この手法は最も効率的に資産を増やせるやり方だと今でも思っており、VIXが35を超えたら積極的に買いに動いています。

VIX指数と似たような指標で「ブルベア指数」というものがあります。

インベスターズ・インテリジェンスが毎週一回集計しており、米国の株価の強気派（ブル）から弱気派（ベア）の差し引いた数値です。

この数値が２０を下回る（＝弱気派が多勢を占める）とその時点からの将来リターンがほぼ確実に上がること（勝率９８〜９９％）も知られるようになってきました。

この指標を「高くなり過ぎている株式市場から売却するタイミング」として利用している投資家も多く、「強気派が５０以上で、同時に弱気派が２０以下の時」に売りのタイミングとみなしているケースが多いです。

〇〇ショックは超美味しい絶好の狩場

VIXが「３５」を超えるようなところまで振れると、市場の混乱は凄まじく、日経新聞などの経済紙だけではなく、一般のニュースでまで株価の暴落を伝えるようになります。

このくらいになると、SNSや株式のネット掲示板では総悲観に包まれます。

一方で、賢い投資家はこう考えます。

このVIXが50とか60とかになると、悲観のクライマックス（いわゆるセリングクライマックス）となり、後世で「○○ショック」と名付けられることになります。

有名なところだと、「リーマンショック」「ギリシャショック」「コロナショック」とかですね。

株式市場を攻略する③：ダウの犬戦略も検討余地あり

また、市場インデックスに対して、変化をつけてインデックスを超えるリターンを目指すと言った投資戦略もいくつか存在しています。

この「ダウの犬」戦略は、上位２０社の株式を購入することで、インデックス投資より高いリターンを狙うといったものです。

極めてシンプルな投資戦略なのですが、過去２０年間の投資収益パフォーマンスを算定すると、年率にして利回り９％、勝率は７５％以上を誇ります。

ただし、２０２０年と２０２１年はNYダウ平均に負けており、どのタイミングでも絶対にインデックス投資よりも優位という訳ではありません。

こういった投資戦略もあることを「知っておく」ということが重要です。

株式市場を攻略する④：高確率で儲かる宝くじ「IPO」を当てる

これは日本固有ですが、株式市場には高確率で儲けることができる「IPO」という投資手法があります。

IPOという言葉は聞いたことがあると思いますが、新規に上場する企業が証券会社を通して自社の株式を保有してくれる人を探してくれるという仕組みです。

Initial Public Offeringの略。一般的には、(新規)株式公開とも言われる。少数株主に限定されている未上場会社の株式を証券取引所（株式市場）に上場し、株主数を拡大させて、株式市場での売買を可能にする。
新たに株券を発行して株式市場から資金を調達する「公募増資」や、以前から株主に保有されていた株式を市場に放出する「売出し」がある。
上場した企業は株式市場からの資金調達が可能になり、会社の知名度の向上によって、優秀な人材の確保が可能になるなどのメリットがある。一方で、投資家保護の観点から定期的な企業情報の開示（ディスクロージャー）が義務付けられる。

野村證券 証券用語解説集　より引用

ニュースなどでも「本日新規上場した○○は、上場初値としていくらをつけました」ということを報道していることがあります。

IPOに少しでも多く当たる方法は単純です。

証券会社に口座を多く持ち、IPOの募集申し込みが始まったら、応募するだけです。

IPOは株式市場における宝くじなので「数打ちゃ当たる」戦法が最も手っ取り早いやり方になります。

IPOは高確率で儲かる方法ではありますが、１００％確実に儲かる訳ではありません。上場初値がIPOの公募価格を下回ることもあります。
また、一定期間の資金拘束があることと、銘柄によってはマイナスになり得ることは押さえておきましょう。

株式市場を攻略する⑤：「税金を払わない」というシンプルで最高の策

現在の日本の税制では、株式を売却した際の利益（購入価格との差額）・株式等からの配当金には２０％の税金がかかります。

あなたが大勝ちして最終的に１０００万円を儲けたとしても国は無慈悲に２００万円を税金として徴収するのです。

この税金をいかに取られなくするのか、ということについて、よく知られた策がNISAとiDecoになります。

ジュニアNISAは国家の歪みそのもの

NISAについては、ジュニアNISAという制度の廃止が決まったことから「お宝の節税策」になりました。

ジュニアNISAはその使いにくさから様々な批判を受け、制度自体が廃止されることが決まりました。

ただ、皮肉なことに、その使いにくさの際たるものである「２０年間引き出せない」という部分が「５年経ったら以降はいつでも引き出せる」に超改良されました。

iDecoを最大限賢く活用する方法

iDecoについては、長期に亘って複利の力を得ながら無税で資産を拡大することができる制度です。

最終的に払い戻しを受ける際に課税されてしまうのですが、うまくやれば退職所得控除と組み合わせることで節税効果を残したまま、育てた利益を受け取ることができます。

株式配当金狙いのマイクロ法人運営について

自分で設立した法人のことをマイクロ法人と言いますが、１人で運営しているとはいえ、れっきとした法人ですので、法人として認められる権利は全て認められます。

マイクロ法人に高配当の株式を持たせることで、株式の配当課税を回避するとともに、マイクロ法人に自分の生活費を含めた経費を負担させ、また社会保険についてもマイクロ法人の社員として協会けんぽに加入することで、最大限の税・社会保険負担コストを最適化することができます。

ただし、配当金と経費を相殺することによって成立するスキームであることから、個人で株式に投資した場合にかかる配当金への税率と、法人税率を比較すると、一般的に法人税率の方が高くなります。

配当金の節税目的でマイクロ法人を用意する場合は損金参入項目を増やし、法人税のかからない所得まで減らすようにしないと（収支ゼロもしくは赤字）意味がありません。結果として、法人としての高い税率を支払うとなると本末転倒となりますので、その点は注意が必要です。

株式市場を攻略する⑥：証券会社のクレカ積み立てで利回りを上げる

インデックス投資は最強の投資ではありますが、年間の期待リターンはおおよそ５〜７％程度となります。

ですので、長期間の投資であればあるほど、１％でも上積みを取ることができれば、年間リターンが大きくなり、最終的な資産規模が膨らみます。

インデックス投資自体の利回りは決まっているので、そこで利用すべきなのが各証券会社が展開しているクレカ積み立てです。

各証券会社は自社グループのクレジットカード、もしくは自社と提携しているクレジットカードでインデックスを購入することによって、ポイントを付与しています。

このポイント付与率は概ね１％程度となっており、このポイント特典が長期に亘って続くかどうかはわかりませんが、長期になればなるほど１％の複利は積み上がっていくことになります。

各証券会社のクレカ積み立ては是非とも獲得すべきです。

株式市場を攻略する⑦：為替手数料を最大限抑える

米国株への投資を考える際、考えておいた方が良いのが為替手数料です。

このコストを如何に抑えるか、ということについて、いろんなブロガーがこぞって攻略法を公開していました。

最も有名だったのが、「SBI証券と住信SBIネット銀行を利用する手法」でした。
住信SBIネット銀行で円→ドルへ預金を振り替えた上で、SBI証券に入金することで、証券会社に依頼するよりも安く、実質的な為替手数料を４銭で済ませることができる、というものでした。

また、SBI証券や楽天証券が不定期で為替手数料無料を展開したキャンペーンが打たれることもありました。

ただ、2023年12月から楽天証券とSBI証券が競い合う形で、為替手数料を無料にする形となりました。

これにより、為替手数料については気にする必要がなくなりました。

参考：各証券会社別為替手数料比較（2023年12月1日以降〜）

証券会社名	往復手数料	買い(日本円→米ドル)	売り(米ドル→日本円)
楽天証券	0銭	0銭/ドル	0銭/ドル
SBI証券	0銭	0銭/ドル	0銭/ドル
マネックス証券	25銭	0銭/ドル ※プログラム期間中	25銭/ドル
松井証券	25銭	0銭/ドル ※プログラム期間中	25銭/ドル
auカブコム証券	40銭	20銭/ドル	20銭/ドル

株式市場を攻略する 番外編：お得な株主優待を最大限活用する

日本企業ならではと言えるのが株主優待です。

株主優待を狙うことで、資産形成のスピードに副次的なメリットを及ぼします。

株主優待は１００株、３００株、５００株など、株式数によってお得になるテーブルが変わって来ます。
資金効率を最大化させるためには、株式を保有する頭数を増やす（＝株主を増やす）ことです。
「本人」＋「家族」＋「マイクロ法人」で人数を最大化するのが最も手っ取り早い方法です。

まとめ：インデックス投資をコアに据え、個別株とVIX指数を利用する

ここまで説明してきたことを結論としてまとめると、